脱毛サロンでの強引な勧誘
一部の脱毛サロンではカウンセリングや体験コースの後などに強引な勧誘を受けることがありました。良く見られるのが高額な脱毛コースを強引に勧めてくるという手口です。ワキ脱毛だけといった低額な部位脱毛より、高額な脱毛コースの方が大きな収益となるのです。いきなり高額な契約を迫る脱毛サロンには注意が必要です。
しかし個室に通され中々帰さないといった強引な勧誘が行われると、断り切れずに契約してしまうことがありました。そんな時でも効果的な対処法があります。
強引な勧誘を受けた時の対処法
強引な勧誘を受けた時の断り方
強引な勧誘を受けた際はきちんと断るのが一番です。しかし人によっては中々断れないことがありました。断る自信がある人でも個室に通され、複数の人に囲まれると中々難しくなります。体験コースを受けた後の強引な勧誘であれば、いったん帰宅し脱毛効果や肌の反応を見たいと伝えてみてください。
ほとんどの脱毛サロンがその場での契約を諦めます。それでも諦めない脱毛サロンの場合は他の脱毛サロンの体験コースも受けて比較したいと伝えてみてください。すでに体験コースの予約も入っていると伝えると、諦めることが多いです。それでも諦めずに勧誘を続けるといった場合は、今日は契約しないとハッキリ断るしかありません。
曖昧な態度を取ると中々勧誘が終わらないために注意が必要です。脱毛効果や肌の反応を見たい、体験コースの予約が入っているという断り方を行った場合、後日電話連絡が入ることがあります。必要ない脱毛サロンからの電話なら、出なければ勧誘の心配がないというメリットがあります。
余裕がないという断り方には注意
今は余裕がないから契約できないという断り方には注意が必要です。余裕がないという断り方は想定済みであり、ローンを勧めてくることが多いのです。ローンなら毎月分割払いができるため、今余裕がなくても大丈夫と言ってきます。比較的金利も低いためローンを組みやすいという勧誘を受けやすくなり、逆効果となってしまうのです。
カウンセリングを受けに来店した時、書面に記入を求められることが多いです。この書面には職業という欄があります。専業主婦と記入しておけば強引な勧誘を受けた際、旦那と相談したいと言って断れるようになります。
強引な勧誘を行わない脱毛サロンを選ぶ
脱毛サロン選びに失敗すると強引な勧誘を受けることがあります。全国展開する大手なら強引な勧誘を行うといった脱毛サロンはほとんど見られません。中堅でも長く運営している脱毛サロンなら強引な勧誘を行わないことが多いです。
強引な勧誘を行い口コミなどで悪い評判が広まると、顧客がいなくなり長く運営することができなくなります。脱毛コースの勧誘が行われても強引ではないために安心です。
強引な勧誘を受けて契約してしまったら
強引な勧誘を受け、断り切れずに失敗したという場合でも大丈夫です。それはクーリングオフ制度という救済策があるからです。このクーリングオフ制度には消費者を守る効果があります。クーリングオフ制度では契約書の交付から8日以内なら無条件で解約できるというメリットがあります。
すでに高額な料金を支払った場合でも全額戻ってきます。高額な解約違約金が発生する心配もありません。クーリングオフ制度を利用するには脱毛サロン側に書面で伝えることが必要です。契約解除通知書を脱毛サロンに郵送し、クーリングオフの意思を伝えます。
後で受け取っていないと言われないよう、配達記録または簡易書留で送付してください。ただし8日過ぎるとクーリングオフ制度の利用ができなくなってしまいます。
8日過ぎてしまったら
クーリングオフの期間である8日過ぎても契約の解除は可能です。しかし契約解除料が発生することがあるため、早めの行動が大切です。契約解除ができるかどうか不安と言う方は最寄りの消費者センターで相談してみてください。
